近年、脱毛サロン業界は急激な変化を迎えています。特に、大手サロンの倒産が相次いでいる状況は、多くの消費者にとって驚きであり、懸念の要素でもあります。この記事では、特に倒産が多かった大手脱毛サロンの事例を振り返りながら、業界の実態に迫ります。
脱毛市場の現状と急増する閉店
脱毛サロン業界は、近年の美容意識の高まりとともに成長してきましたが、同時に競争も激化しています。最近では東京商工リサーチのデータから、2022年度にはエステティック業が116件の閉業・廃業に至ったことが明らかになりました。2023年もその傾向は続き、大手脱毛サロンが倒産する事例が多く見受けられます。
ここで特に注目すべきなのは、倒産したサロンの多くが「一時的な人気」に乗じて急拡大を図った結果、持続可能なビジネスモデルが構築できなかったことです。
エタラビの破産を例に見る経営失敗
エタラビ（エターナルラビリンス）
2017年4月に倒産したエタラビは、かつて約28億円もの売上を誇っていました。しかし、消費者庁からの業務停止命令が経営を直撃し、新規顧客の獲得が難しくなったことが大きな理由とされています。「月額制」と謳いながら実際には分割払いであったことや、解約時の返金に応じなかったことが、信用の失墜を招きました。
人気タレントとの提携によるヒットと憂い
近年では、タレントや有名人との提携によって、集客に成功したサロンもあります。しかし、その一方で進行形業務への反発があることも否めません。
TEGOSHI BEAUTY SALON
手越裕也さんがプロデュースしたこのサロンは、開業当初は話題を呼びましたが、集客が続かず、従業員のモチベーションと運営体制に問題が生じました。多くの従業員が期待を持って入社したにも関わらず、実際には提携先サロンへの出向命令が多発し、スタッフが定着しない状況が続きました。
AmSALON
新田真剣佑さんがプロデュースしたこのサロンも、開業からわずか数年で事業統合により閉店しました。初期の顧客獲得に失敗し、収益を上げることができなかったのが主な理由です。
コロナ禍での影響脱毛ラボの倒産
新型コロナウイルスの影響は、脱毛サロン業界にも大きな打撃を与えました。
脱毛ラボ
全国で80店舗以上を展開していた脱毛ラボは、コロナ禍における営業自粛により大きな損失を被りました。また、膨大な広告費を投資していたため、資金繰りが急速に悪化した結果、2022年8月に倒産しました。
広告費と固定費の増加が招いたシースリーの demise
広告費や固定費が経営を圧迫する要因は、多くの脱毛サロンに共通する問題です。
シースリー
シースリーは多くの有名人を広告に起用し、知名度は高いものの、その広告費は多大でした。加えて店舗の増加に伴う固定費の増加が経営を圧迫し、2023年9月に倒産に至りました。このように、顧客の獲得が成功しても、持続可能な利益を上げるビジネスモデルを構築できなければ、存続が難しいのです。
倒産の苦境から学ぶ
各サロンの倒産理由を見てきましたが、いくつかの共通点が浮かび上がります。持続可能な成長を考慮しない経営戦略や、初期の人気に頼った安易な拡大は大きなリスクを伴うことが再確認されました。
また、コロナ禍のような予測困難な事態が発生した場合にも、柔軟な対応が求められます。経営が悪化し、倒産に至ったサロンが多い一方で、安定した経営をするサロンも存在しています。
利用者の視点 倒産のリスクをどう避けるか
利用者の立場に立ったとき、現在通っている脱毛サロンが倒産するとどうなるのか、非常に心配になると思います。
都度払いの場合、多くの問題は生じませんが、前払いで契約していると、返金が難しいケースが多発します。ウルフクリニックのように、集団訴訟が持ち上がることもあります。
実際に、倒産したサロンで返金を受けられない実例が多数あるため、都度払いでの契約をおすすめします。また、経営が安定しているサロンを利用することが重要です。
まとめ
脱毛サロン業界は多くの競争が存在し、特に人気に頼った戦略では長続きしないことが明らかになりました。新型コロナウイルスなどの外部要因も大きく影響しているため、顧客も経営状態に気を配る必要があります。
これから脱毛サロンを利用する際には、過去の倒産事例を参考にし、自身が安心して通えるサロンを選ぶことが重要です。特に高額な契約の場合、十分に注意し、賢い選択を心がけましょう。
